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事業計画
 
平成20年度事業計画
 
 
I 平成20年度基本方針
  　日本エレクトロヒートセンターは、ナショナルセンターとして、内外ネットワークの強化を図りつつ、エレクトロヒートシステムの技術向上と普及拡大に向けた取り組みを「先導役」となって推進し、産業と民生の発展、及び地球環境の改善に向けた貢献を行っていく。
  1. エレクトロヒートシステムの技術向上
  2. エレクトロヒートシステムの普及拡大
  3. ネットワークの強化
   
II 運営委員会活動計画
  　運営委員会は、日本エレクトロヒートセンターの実行機関の中枢として、運営に関わる基本的な施策および問題点について検討・提言するとともに、基本方針に則り各委員会と連携して事業活動を具体的に推進する。
 
  1. エレクトロヒートシステムの技術向上
  　当センターが、ユーザーニーズと技術シーズの橋渡し役として、商品化に向けた共同研究の場（プラットフォーム）の提供を目指して、ニーズ並びに技術シーズの発掘と共同研究体制整備を図る。
　そのため、フォーラムの開催や研究会等を通じてニーズを把握するとともに、大学・研究機関等の最新技術情報収集やエレクトロヒートシステムのメリット・優位性の定量評価などのデータ蓄積と今後の技術開発等への活用などの取り組みを推進する。
  2. エレクトロヒートシステムの普及拡大
  　エレクトロヒートシステムの特長に関して集積した情報データをユーザー・社会に向かって積極的に発信していくため、
・CO2排出量削減等環境改善効果、省エネルギー性等のポテンシャル調査の実施
・ホームページの充実、マス媒体への記事広告、各種イベントへの出展など発信機能の充実強化
を図るとともに、洞爺湖サミット開催を機に、関係団体と連携して、広く社会にエレクトロヒートシステムの優位性をアピールしていく。
　また、１９年度に引き続きエコキュート等の補助金交付事業への協力や、ユーザーが補助金制度を活用する際のサポートを行うとともに、誘導加熱、ヒートポンプ技術を中心に新たな技術シーズとその市場性を明らかにすることにより、産業分野への公的導入支援制度充実に向けた政策提言を行っていく。　
  3. ネットワークの強化
    　当センターが、ナショナルセンターとしての機能を発揮し、エレクトロヒートシステムの技術向上と普及拡大に向けての諸活動を効果的に展開するため、業界団体、教育・研究機関、行政等との連携強化を図っていく。
　また、加熱機器メーカーだけではなく、ユーザー、サブユーザーなどの企業の加入拡大を図り、ユーザーニーズの把握とそれに即応して産業分野のソリューションを行なう会員のサポート機能の充実を図る。
III 各委員会活動計画
  1. 普及広報委員会
  　電気加熱機器システムの普及拡大を図るため、電気加熱・冷却システムのもつ多くの優れた特長、即ち環境改善、省エネルギー性、経済性等が広く社会に認知されることを目指した活動を展開していく。

(1) パンフレット、書籍、各種資料の作成および販売
  ○ 既刊パンフレット類の改訂・販売
記載内容・事例等に関し、最新情報への更新要否を見極めたうえで改訂・販売する。
  ○ センター紹介リーフレットの改定
(2) エレクトロヒートシンポジウムの開催
  ○ １９年度に引き続き、３日間の日程にて開催する。
  ○ 会員に役立つ情報の発信を目指し、政策動向や技術動向等、講演内容を吟味する。
  ○ 会員の事業や業務に直接役立つ内容の発表を充実させる。
  ○ 従来の会員中心の論文発表募集に加えて、話題の技術に関する発表を広く会員外に依頼する。
(3)会員を対象とした技術情報・ノウハウ提供(技術セミナー・電熱講座等)
  ○ 平成１９年度に新規実施した「電熱講座（入門編）」を中心に、会員ニーズに合致した講座を実施していく。
(4) 情報発信のツールとしてのホームページの充実
  ○ 会員の拡大と、広く社会に対する情報を提供するために、アクセスの増加を目指すとともに、ナショナルセンターとして相応しいものを目指して、以下の方針によりホームページの改善を実施する。
1)各委員会活動成果の掲載
・技術応用委員会・技術専門委員会における電気加熱・冷却システムによる省エネ・CO2削減効果の試算結果
・電化厨房委員会におけるマニュアル、技術資料類の概要
2)各加熱方式別技術概論の掲載
・加熱の原理や特徴
・適用事例（随時充実）
(5)幅広い媒体を活用する広報活動の実施
  ○ 社会における認知度の向上と、会員の拡大、及び電気加熱・冷却のメリットについて広く社会に情報発信を行うことを目的とし、業界紙や展示会を活用した広報活動を実施する。
  2. 機関誌編集委員会
  　会報として、会員に情報提供を行う役割を一層充実させることに加えて、広く社会に情報発信する機能を有する機関誌を目指す。
(1) 特集テーマ
  ○ 「外販の拡大」を視野に入れ、ユーザーの視点を取り入れつつ、年度を通じて一貫性のある特集テーマの構成とする基本方針に基づき、平成１９年度後半からスタートした利用分野別特集を継続しながら、タイムリーに環境・省エネルギー等の特集を企画する。
・No.159　H20/05発刊　産業用空調
・No.160　H20/07発刊　熱処理工程への電気加熱の適用
・No.161　H20/09発刊　乾燥工程への電気加熱の適用
・No.162　H20/11発刊　寒冷地における電気加熱・冷却の適用
・No.163　H21/01発刊　環境・省エネルギー
・No.164　H21/03発刊　殺菌・洗浄における電気加熱・冷却の適用
(2) 社会に対する情報発信機能の充実
  ○ 各委員会と密接に連携して、活動成果を広く社会に周知する。
1)技術応用委員会・技術専門委員会における電気加熱・冷却システムによる省エネ・CO2削減効果等の試算結果の掲載
2)「電化厨房導入図面集」など各委員会活動の成果概要・解説記事の掲載
3)平成20年度調査事業の成果概要・解説記事の掲載
(3) 会報機能の充実
  ○ 会員に情報提供を行う会報としての機能を一層充実させることを目指して、以下のような会員に役立つ記事を掲載する。
1)補助金制度の紹介および応募を支援する記事の掲載
2)会員の日常業務に直接役立つ記事の掲載
・例：氷蓄熱講座
  3. 技術専門委員会
 
　電気加熱・冷却システムに関する技術動向調査やシーズ面からの特定技術の適用可能性調査などの活動を部会と協調しながら実施し、センターとして会員および社会に情報を積極的に発信する｡
(1) エレクトロヒート応用ハンドブック改訂
・ハンドブックの改訂は全面改定版の出版を前提として、ナショナルセンターとしての出版の意義、会員のニーズ等について普及広報委員会とともに確認の上、改訂に向けての準備を進める。
(2) 加熱技術の原理、応用事例の情報発信
・各加熱分野ごとの加熱技術の原理、応用事例をホームページ等を活用して広く世の中に情報発信する。特に応用事例については現在の各加熱分野ごとのパンフレットの掲載事例を最新情報に刷新し、ホームページに反映していく。
(3) 新たな技術シーズ発掘と研究開発の推進
・省エネ、CO2削減などに関する新しい技術シーズを検討し、有望な技術については会員会社と協同で、国の公募研究に応募するなど体制整備の上、研究開発を推進する。
(4) 技術応用委員会と協調しながらの、電気加熱システムの省エネ・環境面での評価検証
(5) 加熱技術動向整理〜関連団体動向、技術進展動向
(6) 文献整理
     
各技術部会は技術専門委員会の方針・指示に則り以下の活動を推進するほか、各部会ごとに活動を行なう。
・ホームページ掲載への加熱原理、応用事例の検討
(1) アーク・プラズマ加熱技術部会
  ・ 抵抗加熱部会と合同で高効率アーク加熱炉を見学し、これまでに調査してきたアーク・プラズマ加熱技術も含めて、電気加熱の優位性などの技術検討
  ・ アーク・プラズマの環境応用に関する文献調査
  ・ 研修、見学会の実施
(2) ヒートポンプ技術部会
  ・ ヒートポンプ利用拡大のための情報収集と調査の実施
  ・ 研修、見学会の実施
(3) 遠赤外線技術部会
  ・ 国内外遠赤外線加熱の新技術、応用事例、技術動向の調査
  ・ 関連団体との情報・意見交換
  ・ 研修、見学会の実施
(4) 電磁波加熱技術部会
  ・ 文献調査に基づく電磁波加熱の新技術、新応用事例、技術動向の調査
  ・ 電磁波環境問題の調査、検討
  ・ 関連団体との情報・意見交換
  ・ 研修、見学会の実施
(5) 誘導加熱技術部会
  ・ 異業種への国内外適用事例、動向調査とその紹介
  ・ 関連団体並びに他の技術委員会との交流、意見交換
  ・ 研修、見学会の実施
(6) 抵抗加熱技術部会
  ・ 熱伝導と絶縁の仕組みの調査・検討による高効率熱伝達方法の検討
（外部講師の招聘）
  ・ 製品技術の情報交換
  ・ 研修、見学会の実施
(7) 標準・規格部会
  ・ 産業における国際標準化を推進するため、IEC　TC27国内委員会に支援協力し、IEC規格の新設、改定草案、関連文書の検討審議を実施
     
  4. 技術応用委員会
    　前年度に引続き下記2つの検討項目において新たなニーズの発掘と対応について検討を進め情報を発信する。特に本年開催される洞爺湖サミットの主要テーマでもある地球環境改善に向けて、「省エネ」、「CO2削減」をキーワードに電気加熱のメリットを活かせる新たな市場開拓支援を中心に関係団体と協調し、政府への普及支援策の提言等を目指して活動する。
　また業界関連団体等との交流・協調により情報収集範囲を拡大し、ユーザーへの電化に関するメリットの情報発信を促進する。
(1) 誘導炉の導入
  ・ 電気加熱のメリットを活かせる新たな市場調査
  ・ 業界関連団体との意見交換
  ・ 誘導炉導入の事例紹介、情報交換、実施支援、省エネ・環境性改善の情報発信
  ・ 補助金制度についての情報整理
(2) ターボ・ＨＰによる冷温熱供給
  ・ 業界関連団体との意見交換
  ・ セントラルシステムのターボ冷凍機、チラーの需要調査
  ・ 温水需要へのヒートポンプ適用可能領域の把握
  ・ ターボ冷凍機・ヒートポンプ導入による省エネ・環境性改善の情報発信
  ・ 施設見学による応用事例の知見習得
  ・ 業界関連団体との意見交換
  5. 電化厨房委員会
    　業務用電化厨房機器システムの普及促進と標準化に向けたこれまでの活動成果の面的拡大を 図ることを重点に、次の活動を実施する。
(1) 運営調整会議
  ・ 「電化厨房機器登録制度」の検討
  ・ 活動計画の企画提言、委員会・分科会・ＷＧ活動の管理
  ・ 研修会、セミナー等の企画・実施
  ・ 海外技術調査の企画・実施
(2) 設計基準分科会
  ・ 電化厨房機器に関するデータを収集し会員へ発信
(3) 厨房機器分科会
  ・ 電化厨房機器に関するユーザー向け啓発情報発信の検討
(4) 厨房機器電磁波WG
  ・ 国内外の電磁波に関する情報収集及び会員に向けた情報発信（ex.勉強会の実施等）
  ・ 会員が自社機器の電磁波測定に活用するため、「電磁波測定マニュアル（仮称）」を作成
  ・ パンフレットなどを活用した理解活動の実施
 

行事案内
 
「ＥＮＥＸ２００８」出展報告
　電気加熱・冷却システムが省エネ・地球環境に貢献することを広く社会に向けて情報発信を行う普及広報活動強化の一環として、1月下旬に東京ビッグサイトにて開催された「第３２回地球環境とエネルギーの調和展ＥＮＥＸ２００８」に出展いたしました。
　期間中は、約１５００名のお客さまが当センター展示ブースにお立ち寄りいただき、パネル・映像により当センター活動のご紹介を行うとともに、実機展示およびデモンストレーションなどにより電気加熱・冷却の優れた特長をご説明いたしました。
　出展にあたっては、会員の高周波熱錬様、三菱重工様から、実機やサンプル品の提供など多大なご協力をいただきました。


○出展展示会
  • 第３２回地球環境とエネルギーの調和展ＥＮＥＸ２００８
  • 主催：財団法人　省エネルギーセンター
  • 期間：平成２０年１月３０日(水)〜２月１日(金)
  • 場所：東京ビッグサイト　西展示ホール３・４
  • 出展規模：２小間（約６ｍ×３ｍ）

○展示内容
  • パネル・電気加熱加工品サンプル・電気加熱機実機展示による電気加熱・冷却のメリット紹介
  • パネルおよび映像によるセンター事業紹介
  • 機関誌、技術図書、パンフレット等出版物展示
ブース全景   加熱デモンストレーション

ブース全景

  

誘導加熱用電源装置実機（高周波熱錬）と誘導加熱による金属管の局所急速加熱デモンストレーション
ターボ冷凍機部品   展示ブースへのお客さま来場状況

ターボ冷凍機部品（三菱重工）

  

展示ブースへのお客さま来場状況


 
 
第2回 エレクトロヒートシンポジウムの開催報告
　電気加熱・冷却に関する最新情報の提供および交換を目的として、「第２回エレクトロヒートシンポジウム」を、財団法人ヒートポンプ・蓄熱センターの協賛を得て、開催しました。前身の「電熱大会」から通算すると２２回目となる今回は、情報提供活動のさらなる充実を目指して、従来の２日間から期間を延長し、３日間にわたって開催しました。
　新たに設けた第１日目の講演会においては、国際的な視点から見たわが国及び産業界が直面する危機に関しての基調講演の後、国の中小企業支援政策についての講演が行われました。
　第２日目の論文発表会では、１０件の論文発表と、国の省エネルギー技術戦略における産業分野の技術課題に関する特別講演を行いました。第３日目は施設見学会で、産業用加熱・冷却用ヒートポンプの製造工程及びそれを適用したビール製造工程を見学するとともに、オール電化レストランを訪問しました。
　実施にあたって多大なご協力をいただいた関係者の方々に、心から御礼申し上げます。

実施内容
■ 第1日目  
  講　演　会： 平成１９年１１月１９日 (月) 学士会館
  基調講演  
  演題： 目覚まし時計は鳴っている。
−　脅かされる日本のナショナルセキュリティ　−
  講師： 湯川昌郎氏
財団法人 日本フォスター・プラン協会（プラン・ジャパン）理事
元トヨタ自動車常勤顧問、三菱商事役員待遇
 

 

 講　演  
  演題：

わが国の中小企業支援政策

  講師： 田中理央氏
中小企業庁 経営支援部 創業連携推進課 新連携係長
今津輝則氏
中小企業庁 経営支援部 技術課 技術支援三係長
■ 第2日目  
  論文発表会： 平成１９年１１月２９日 (木)東京都千代田区立内幸町ホール
  特別講演  
  演題： 省エネルギー技術戦略における産業部門の技術課題について
  講師： 中岩　勝氏
独立行政法人産業技術総合研究所
環境化学技術研究部門 副研究部門長
省エネルギー技術戦略研究会
超燃焼システム技術ワーキンググループ 主査
  論文発表： １０件(下記表のとおり)
■ 第3日目  
  ◎施設見学会： 平成１９年１１月３０日 (金)
  見学先： (株)前川製作所　守谷工場
オール電化レストラン　フランス厨房　そうざえもん
アサヒビール株式会社　茨城工場
 
第１日目講演会　湯川氏による基調講演　
第１日目講演会　湯川氏による基調講演　

◎第２日目：論文発表会　発表論文
  テーマ 発表者所属・氏名
1 誘導発熱ジャケットロールの省エネルギー効果 トクデン株式会社　東京営業所
主任営業部員　丹羽　和弘
2 高周波加熱の応用展開 第一高周波工業株式会社
取締役　機器事業部長　平山　鋼太郎
3 水和物スラリ蓄熱空調システムの導入事例 ＪＦＥエンジニアリング株式会社
新省エネ空調エンジニアリング部
技術グループマネージャー　杉山　正行
4 水熱源 業務用エコキュートの商品化と適用検討例 株式会社前川製作所
商品化開発センター
次長補　米田 弘和
5 電気式ピザ窯の開発について 中部電力株式会社
技術開発本部　エネルギー応用研究所
柴田　英希
6 次世代型真空浸炭炉「ModulTherm（モジュールサーモ）」について 大同特殊鋼株式会社
機械事業部　設計部　熱処理設計室
主任部員　堀　　哲
7 「２ｔonキュポラ炉」から「６００ｋＷ電気炉」への転換事例紹介 −環境省補助金制度を活用− 関西電力株式会社
お客さま本部　法人営業グループ
源　淳
8 反射板内蔵型カーボンヒーターの構造と特長 メトロ電気工業株式会社
代表取締役社長　
川合　誠治
9 環境にやさしいコールドチェーンを支える冷凍システムとは
冷凍システムの凝縮圧力の最適化制御と蒸発器における小さい温度差による運用の有用性について		 株式会社サーモダイナミックシステムズ
代表取締役　井筒　忠雄
10 高周波誘導加熱炉を用いたアスベスト無害化・資源化装置の開発 北陸電力株式会社
技術開発研究所
山田　真一


中岩氏による特別講演
第２日目　論文発表会　　中岩氏による特別講演　

論文発表
論文発表
 
 
「エネルギーソリューション＆蓄熱フェア‘07」出展報告
　電気加熱・冷却の優れた特長を広く社会に向けて情報発信を行う普及広報活動強化の一環として、「エネルギーソリューション＆蓄熱フェア‘０７」に出展いたしました。
　お立ち寄りいただいた多くのお客さまに対し、パネル・映像により当センター活動のご紹介を行うとともに、実機展示およびデモンストレーションなどにより電気加熱・冷却の優れた特長をご説明いたしました。
　出展にあたっては、会員の高周波熱錬様、ミクロ電子様から、実機の提供やデモンストレーションの実施など、多大なご協力をいただきました。
○「エネルギーソリューション＆蓄熱フェア‘０７」の概要
・主催：エネルギーソリューション＆蓄熱フェア‘０７実行委員会
東京電力(株)、(財)ヒートポンプ・蓄熱センター、電気事業連合会
・期間：平成１９年７月２５日(水)〜２７日(金)
・場所：東京ビッグサイト　西展示ホール１・２
○当センター展示の内容
・出展規模：２小間（約６ｍ×３ｍ）
・パネル・電気加熱加工品サンプル・電気加熱機実機展示による電気加熱・冷却のメリット紹介
・パネルおよび映像によるセンター事業紹介
・機関誌、技術図書、パンフレット等出版物展示
ブース全景誘導加熱による金属管の局所急速加熱デモンストレーション（高周波熱錬様）
ブース全景誘導加熱による金属管の局所急速加熱デモンストレーション（高周波熱錬様）
誘導加熱用電源装置実機および高周波焼入加工品サンプル（高周波熱錬様）誘導加熱用電源装置実機および高周波焼入加工品サンプル
（高周波熱錬様）
マイクロ波加熱用電源装置実機(ミクロ電子様)マイクロ波加熱用電源装置実機(ミクロ電子様)
簡易型マイクロ波空間分布センサー(ミクロ電子様)簡易型マイクロ波空間分布センサー(ミクロ電子様)
 

最近の発刊物
業務用電化厨房施設の設備設計事例集
業務用電化厨房施設の設備設計事例集
○　近年、電化厨房施設は、放射熱が小さいこと、さらには機器効率が高いことなどから省エネや環境負荷の低減に貢献できるシステムとして脚光を浴びています。しかしながら電化厨房システムの優れた特性を踏まえた設備の設計ガイドラインといったものはなく、電化厨房施設における建築設備は燃焼式厨房と同等の設備システムを設置しているのが現状です。
　このため、日本エレクトロヒートセンターでは、このような状況を踏まえ、電化厨房の特性を活かした設計参考図書として平成１８年１２月「業務用電化厨房施設の設備設計指針」を編集発刊しました。そしてこのたび、この設計指針の考え方をより具現化した設計事例集としてとりまとめました。
　設計実務に携わる方々に「業務用電化厨房施設の設備設計指針」と併せて、本設計事例集をご活用いただき、電化厨房の特性を活かした合理的な設計を実施して、省エネルギーの一層の推進、地球温暖化対策や職場環境改善に貢献できる理想的な厨房が実現できます。

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○　近年、業務用電化厨房施設の新設が増えています。このような電化厨房システムの優れた特性を活かした施設の設計を行うためには建築計画の最適化や厨房機器設備計画の最適化に加えて、給排水・空調換気設備などの建築設備計画及び設計を最適化することが必要です。しかし、電化厨房システムの特性を踏まえた設備の設計ガイドラインと言ったものはなく、現在の電化厨房施設における建築設備は燃焼式厨房と同等の設備システムを設置しているのが現状です。本指針はこうした現状を踏まえ、燃焼式の建築設備設計に対して電化厨房における建築設備設計の方法を指針としてまとめたもので、本指針を活用することにより設備設計者が電化厨房の特性を活かした合理的な設計を実施してエネルギーの効率的な利用が実現されることを目指しています。

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　最近では、産業分野にとどまらず業務用電化厨房など民生分野への取り組みも積極的に展開し、お客さまニーズにあった電気加熱・冷却システムの普及促進に努めています。
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